ZEISSによる眼科検診の
デジタル化を支援

概要

1846年に設立され、ドイツに本社を置くZEISS Vision Careは、世界最大級の光学機器メーカーです。ZEISSは将来にわたって成長を続けるために、提供するサービスを光学機器などの物理的な製品から、デジタル接続されたソリューションに移行したいと考えていました。

アイデア

ZEISS Vision Careは、小売店内のビジョンケアセンターなど、多くのチャネルで製品を販売しています。実店舗は、お客様が目の検査を受け、その場で新しい眼鏡を購入するのに便利です。ただし、お客様が訪れた際に、レンズ処方の資格を持つ検眼医が常に対応できるとは限りません。

検眼医が対応できなければ、お客様は別の店に移ってしまい、ZEISSと提携小売店は収益の機会を逃すことになります。一方、特に地方では検患者が少ないため、検眼医は診療予約を埋められないことがあります。ZEISSはこの課題に対処するため、患者と検眼医をつなぐ遠隔医療プラットフォームの開発に着手。このプラットフォームにより、使いやすく信頼性の高いオンラインサービスを介して、検眼医はリモートで患者に検眼サービスを提供できるようになります。

ZEISSはこのビジョンの実現のために、Starをパートナーに選びました。

プロジェクト

StarはZEISS Vision Careと連携して、遠隔検眼サービスの実現を支援しました。ZEISSが当初から掲げていた構想と一連の発見ワークショップをベースにして、Starは、デジタルサービスを利用するすべての人にとって理想的なワークフローになるよう、包括的なサービスデザインの定義をサポート。Starのデザインチームは、最終的なソリューションに向けて、最初の発見フェーズでさまざま仮説を探り、プロトタイプ化して、テストを実施しました。このプロセスで得られたユーザーに関する知見を活用して、実装フェーズに向けた検証済みのデザインプランを作成しました。

その後、Starのエンジニアリングチームが、検証済みのコンセプトを実際のシステムに導入しました。

VISU360プラットフォームの最初のバージョンが実際に運用されています。HIPAAに完全に準拠しているため、最も重要である安全性も確保されています。このソリューションを使用することで、検眼医はスケジュールを管理でき、空き時間を有効に活用して、より多くの患者に希望の時間に診療サービスを提供できます。検眼とレンズの処方は、リモートでビジョンセンターに接続して、ビデオ会議システムを使って実施します。一方、ビジョンセンターでは、営業時間中いつでも、専門的な検眼サービスを来店客に提供できるようになりました。

Starのコメント

「ZEISS Vision Careは、既存の視力診断プラットフォームを進化させて、バーチャルで処方箋を出せる眼科医療ソリューションを提供したいと考えていました。ZEISSはカテゴリーを定義して、遠隔医療プラットフォームを構築するために、Starと提携しました。これにより、目標を達成するだけでなく、臨床品質の検眼サービスをタイムリーに提供するという新たな市場需要の創出にもつながりました」

Perry Simpson,
Star 健康＆ウェルネス部門グローバルマネージングディレクター

Starのインサイト

プロジェクトの実践から得られた知見は、現在・将来のプロジェクトはもとより、社内プロセスにも適用できます。

ヘルステックの革新に向けた取り組みの参考となるよう、ZEISSとの協働から得られたデジタル医療エンジニアリングに関する重要ポイントを紹介します。

• 既存のサービスやバリューチェーンで非効率な点を発見する：ワークフローの自動化や、インタラクションの最適化ができそうな箇所、新しいプロジェクトを開始する前に考慮すべき規制上の必要条件などを精査しましょう。
• パートナー企業の体制やエコシステムを把握する：点在している要素を結びつけ、相乗効果を得て、効果的な自動化やタスク委任を行いましょう。
• タスク完了と目標達成までの道のりを描く：Starが常々重視している「エンドゲーム」（最終的な未来像）から考えることが大切です。
• 相手と同じ言語を話す：これは比喩としても文字通りの意味でも言えることです。医師、事業者、ユーザー、その他の関係者に応じて、個別にアレンジしたUXを作成することが重要です。
• 拡張性の確保：最初の段階から十分な基盤を作成し、ローカリゼーションの準備をしておきます。このアプローチにより、VISU360は最大1000地点に対応できるシステムとなりました。
• コンプライアンスを第一に考える：どのデジタルヘルスの製品やサービスも、コンプライアンスに基づいて構築する必要があります。長期的な将来を保証できるとともに、FDAなどの規制機関の承認取得にもつながる可能性があります。