実は身近にありながら気づきにくいのが、メンタルヘルスの問題です。精神疾患は見た目にはわからないことが多いうえ、人々はメンタルヘルスの問題を隠しがちだからです。しかし、今、メンタルヘルスに関する話題が、以前よりもオープンに語られるようになってきました。新型コロナウイルスのパンデミックは、個人や企業、医療システムに大きな負担を強いましたが、その過程で、ようやくメンタルヘルスについての対話が新たな形でなされるようになってきたのです。
その動きを受け、さまざまなメンタルヘルス関連のテクノロジーが登場しています。それらはパンデミックに関係するストレス対処だけでなく、医療システムがこれまで取りこぼしてきた何百万もの人々の役に立つものです。このテクノロジーのブレイクスルーは、個人や企業、医療提供者や医療システムがメンタルヘルスを扱う方法を大きく変えようとしています。
この分野の専門的な知識と経験を持つStarは、デジタルヘルスに、メンタルヘルスの未来を切り開く無限の可能性があると考えています。とくに遠隔医療、AI、デジタル治療の3つのソリューションが、アクセシビリティの促進、アウトカムの改善、コスト削減を導いていくでしょう。
今こそ、医療システムに関わるプレーヤーたちが、他分野の企業や学術機関などと協力し、新しいテクノロジーを活用して、人々の生活を変え、ビジネス価値を生み出し、より健康で強靭な社会の実現に貢献していくことが求められています。
現在のトレンドと変化を導く要因
メンタルヘルスは何十年にもわたって継続・拡大し続けている課題でありながら、その規模は過小評価されてきました。つまり、この課題の解決へのアプローチには、無限に近い可能性が秘められています。
当社の調査から、次のような注目すべきデータが得られています。
- 現在、全世界で9億7000万人が精神疾患を抱えており、そのうちの60％は治療や診断を受けていない
- 新型コロナウイルスの感染経験者の3人に1人は、不安障害、気分障害、物質使用障害といった神経系・精神疾患に苦しんでいる
- 米国では840万人の成人が、精神疾患と物質使用障害の両方を抱えている
- 精神疾患による世界経済への影響は、2030年までに年間16兆ドルに達すると予測されている
- パンデミックの影響はすべての人に等しく及んでいるわけではなく、失業、不安定な住まい、食料確保への不安など、メンタルヘルスを悪化させるリスク要因は、マイノリティ集団に偏っている
一方で
- ほとんどの精神疾患は、完治までは簡単でなくとも、管理は可能である
- メンタルヘルスの問題を抱える人々へのケア改善に1ドル投資するごとに、4ドルの経済的リターンが得られる
- メンタルヘルス分野へのベンチャーキャピタルによる投資は、2019年の5億9900万ドルから2020年の14億ドルへと2倍以上に増加
- メンタルヘルスは、デジタルヘルス分野で世界的に急成長しており、その評価額は1180億ドルに上る
- 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、FDAは市販前通知「510(k)」を含め、メンタルヘルス関連のデジタル治療（DTx）に関して複数の規制要件を一時的に免除
今、市場ニーズやテクノロジー、そして医療業界全体において、稀に見る地殻変動が起きようとしています。価値に基づく医療への動きが加速し、メンタルヘルス関連のデジタルソリューションを受け入れる保険者がますます増えるなか、破壊的な革新が導かれ、今後5～10年間にわたり成長が続くと予想されます。
予防を重視すべき理由
あらゆる医療に当てはまることですが、とくにメンタルヘルスにおいて予防は極めて重要です。メンタルヘルスの問題が発生するメカニズムについては、遺伝的素因とその他の要因の両面から解明が進められている途中ですが、新型コロナウイルスのパンデミックのような世界的な環境要因とローカルの環境要因の両方が、メンタルヘルスに大きな影響を与えていることは確かです。
メンタルヘルスが良好であれば、その人の個人的な生活だけでなく、家族、隣人、同僚など、関わるすべての人にメリットがあります。逆にメンタルヘルスが悪化すると、薬物乱用率の増加や生産性の低下など、さまざまな副作用が雪崩を打つように発生し、周囲のコミュニティ全体に悪影響を及ぼします。
そのためヘルスケア企業は、個人の健康状態に最大80％もの影響を与える「健康の社会的決定要因（SDOH）」に着目していく必要があります。健康の社会的決定要因とは、雇用や住まいの状況、教育、近隣・空間環境など、人のメンタルヘルスに影響を与える社会的な要因のことです。これを考慮せずにメンタルヘルスを語ることはできません。
効果的な予防施策を考えるにあたって、意思決定者は、社会的要因によってメンタルヘルスがどのような影響を受けるのか、何が問題の引き金になり、何が解決の一助になるのかを検討する必要があります。さまざまな観点からの予防を考えることで、病気を防ぎ、もし病気になったとしても、できる限り重症化を避け、罹患期間を短くするためのセーフティネットを構築できるでしょう。
予防策の成功例
メンタルヘルスケアに革新をもたらすソリューションについて説明する前に、予防医療がメリットを生む具体的な例を紹介したいと思います。
比較的小さな取り組みでも、アウトカムの改善や医療費の削減に大きく貢献している事例があります。たとえば、2015年から2019年にかけて、米国精神衛生評議会（National Council for Mental Wellbeing）がNorthwell Health、Netsmart Technologies、ニューヨーク州メンタルヘルス局と共同で運営を行った「ケア移行ネットワーク（The Care Transitions Network：CTN）」が好例です。
CTNは、米国メディケイド・メディケアセンターからの臨床診療変革イニシアティブ（Transforming Clinical Practice Initiative：TCPI）への2940万ドルの助成金によって実現したプロジェクトです。CTNは275のメンタルヘルス関連の医療機関を支援し、アウトカムの改善と入院数の減少に向けたツールを提供。ケアコーディネーションとケアの継続性を重視したベストプラクティスの実践とエンゲージメントの向上により、その価値を実証しました。
2019年末までに、75％の医療機関が、対象となる臨床指標の継続的な改善を達成し、2億400万ドルのコスト削減を実現しました。このような価値に基づく医療を実践した例は他にも数多く見られます。
予防医療は医療システム全体に成果をもたらします。保険者にとっては、コストのかかる急性疾患の抑制に、企業にとっては、生産性や士気の向上につながります。ヘルスケア企業は、より幅広いユーザー層にアプローチして、メンタルヘルスを始め、さまざまな分野のサービスを提供できます。かつてから予防医療の効果自体は語られてきましたが、その具体的な成果がようやく見えてきたと言えます。
ポッドキャストを聴
ポッドキャストにて、DTxとデジタルヘルスの真の可能性を引き出し、メンタルヘルスケアをさらに革新させる方法をお伝えしています。
メンタルヘルスのエコシステムを推進するソリューション
デジタルメンタルヘルスには数多くの新技術が関わっています。とくに以下のテクノロジーは、予防医療の支援に大きな役割を果たしています。
遠隔医療
医師によるオンライン診療は、従来型の対面診療の代わりになるだけでなく、メンタルヘルス関連サービスの新たな利用方法の可能性を開きました。メンタルヘルスに問題を抱える人々にとって、多くの場合、助けを求める最初の一歩が最も困難です。そこにスマートフォンを使ったサポートがあれば、ケアを受けることへのハードルは大きく下がるでしょう。
遠隔医療では、人工知能やデジタル治療といった新しいテクノロジーを用いて、対象となる人々にアプローチできます。メンタルヘルスにおいては以下のような利点があります。
- 利便性：ヘルスケア関連のモバイルアプリやサービスを使って、いつでもどこでも治療を受けられます。仕事や学業の都合で診察を受けられない人や、対面診察を受けることが困難な疾患のある人にとって、これはとくに重要なポイントです。
- 匿名性の確保：状況は改善しつつあるとはいえ、残念ながら、まだ精神疾患に対する社会の偏見が完全になくなったとは言えません。遠隔医療を利用することで、他人に知られることなく治療を受けられるようになります。
- コストの削減：遠隔診療は、対面診療に比べて平均のコストを大幅に抑制できます。遠隔診療が保険適用になることも考えると、この効果は今後も続くでしょう。
強調したいのは、遠隔医療の恩恵を受けるのは患者さんだけではなく、医療システムに関わるすべての関係者にメリットがあるということです。たとえば、医療提供者はより多くの患者さんを診られるようになり、ヘルスケア企業は匿名化データを製品戦略に活用できるようになるでしょう。
人工知能
遠隔医療と同じく、人工知能（AI）も受診や治療へのハードルを引き下げます。人は他の人間に対するよりも、ロボットやAIに対する方が、より正直で率直な態度をとる傾向があることが研究からわかっています。この事実からも、メンタルヘルスの向上においてAIにメリットがあることがわかるでしょう。
さらに、AIの大きな強みであるのが、将来的に深刻化する可能性のある問題の兆候を、早期に発見できることです。このような「微弱な兆候」は、多くの場合、社会経済的地位や居住しているコミュニティといった、健康の社会的決定要因に関連しています。AIを使えば、体に負担をかけない非侵襲的な方法でメンタルヘルスの状態を把握できます。AIは次の2つのレベルで活用できます。
１つ目は、集団レベルでのAIの活用です。AIにより、意思決定者はサブグループのリスク要因を把握し、コミュニティ全体への効果的な介入に必要な情報を得られます。居住地域のコミュニティだけでなく、企業の従業員や業界の専門家のつながりなど、さまざまな集団が対象となります。つまり、AIは、何を重視してメンタルヘルスの向上に取り組むべきかについて、リーダーに十分な情報を与えてくれます。
２つ目は個人レベルです。AIはメンタルヘルスの問題が生じるリスクが高い人を発見し、症状の特定や望ましい介入を支援します。AIが微細な兆候を検知することで、メンタルヘルスが悪化する前に、本人や意思決定者が前もって対策を講じられるようになります。
これは、AIやソフトウェアを活用した興味深いアプローチである「デジタルフェノタイピング」にも関連します。デジタルフェノタイピングとは、スマートフォンなどの個人用電子機器から受動的に取得されるデータを利用して、人間の機能を測定することです。
たとえば、Mindstrongは、ユーザーのスマートフォンでの文字入力やメッセージ送信、操作の様子をもとに、予防的なケアを提案します。データの収集は完全に非侵入的な方法で行われるため、ユーザーにはほとんど負担のかからない、ストレスフリーなサービスを実現しています。収集されたデータから、医療関係者は最適な治療方針を判断する知見が得られます。
このようなエビデンスに基づいたアプリなどのツールは、精神疾患で苦しむ多くの人の助けになるだけでなく、一度も診断を受けたことのない人々のメンタルヘルスや生活改善にも貢献するでしょう。今のところ問題のない人も、事態が深刻化する前に微細な兆候を見つけて、ストレスマネジメント等の対策をとれるようになります。
デジタル治療（DTx）
デジタル治療（DTx：Digital therapeutics）とは、エビデンスに基づいて臨床的に評価されたソフトウェアを用いて、患者さんに直接、治療的介入を行い、行動、精神、身体に関する広範な疾患や障害を治療、管理、予防することです。DTxは、アウトカムの改善、規模の拡大、コストの削減、利便性とアクセス性の大幅な向上など、デジタルヘルスの利点のすべてを兼ね備えています。
とくに行動変容が重視される分野で、DTxは力を発揮しています。体重減量、禁煙、ADHD（注意欠如・多動症）、メンタルヘルスなどの領域で、行動変容療法に着目した数多くの活用事例があります。
好例のひとつが、FDAの承認を受けた初の処方デジタル治療薬（PDT）である「reSET」です。Pear Therapeutics社が開発したreSETは、物質使用障害のある人々を支援するための認知行動療法を提供しています。このデジタル治療は、患者さんの治療計画の順守と、再発リスクの低減に加え、患者さん1人あたり2150ドルのコスト削減にもつながっています。
このようなメリットを背景に、メンタルヘルス分野でデジタル治療の普及が進んでいます。とくに、規制に対処して、保険者と医療提供者の両方を幅広く支援しようとする企業にとって、イノベーションやコラボレーションの余地が極めて大きい領域であると言えます。
DTxの知識がさらに深まるガイドをご用意しています。
より良いメンタルヘルスのソリューション創出に向けた、デジタルヘルス戦略
新型コロナウイルスのパンデミックは、デジタルヘルスケアの価値と重要性にスポットを当てました。とくにメンタルヘルスの分野では、それが顕著です。基盤が固まりつつある今、ケアのアクセシビリティ向上に着手する時期が来ています。
企業のリーダーたちはデジタルメンタルヘルス分野への進出を検討し始めています。遠隔医療、AI、DTxなどのデジタルヘルスソリューションの開発・展開を成功させてきたStarより、企業が採用するべき4つの重要なステップをお伝えします。
1. エンパシーをもとに、ユーザーを深く理解する
何かを創造する際に最も大切なのは、エンパシー、つまり相手の立場になって考えることです。ここでのエンパシーには、「ユーザーを本当に気にかけている」「ユーザーを深く理解している」という２つの意味があります。エンパシーに基づくデザインは、Starの核となる方針のひとつです。
十分な時間をかけてユーザーを知ることが重要です。ユーザーのニーズは何か？ 課題は何か？ 長期的に愛着をもってもらうにはどうすればいいか？ といったことを入念に確かめていきます。
まず、デザイン思考の原則に沿って、ユーザーの本当の動機や思いを知ることから始めましょう。そして、使いやすく直感的に操作できるものを作ることが大切です。デザインの対象が患者さん、医療従事者、その他のユーザーのいずれであっても、人々の生活にスムーズにフィットするものを作る必要があります。複雑さやストレスを生じさせるのではなく、それらを取り除くものでなければなりません。
参考になる例が、Babylon Monitorです。これはユーザーが気分を追跡し、自分の心の状態を理解できるシステムで、スマートフォンのアプリから健康データを簡単に同期でき、すべてを一箇所で管理できます。メンタルヘルスに関する重要な情報だけでなく、直感的で楽しいユーザー体験を提供することで、Babylon Monitorは人々に毎日使ってもらえるサービスになりました。あらゆる製品やサービスにおいて、長期的な成功を目指す上で参考になるアプローチです。
2. あらゆる取り組みにセキュリティ対策を導入する
医療機関はとくにサイバー攻撃に対して脆弱な組織です。アクセスできるデータの宝庫であること、組織の規模が大きいこと、セキュリティ対策が不十分である場合が多いことなどを考えると、ランサムウェア攻撃による昨年の被害額が210億ドルにとどまったことは、むしろ幸運だったと言えるでしょう。
医療・ヘルスケア業界全体で、セキュリティの向上に取り組む必要があります。センシティブなデータを扱うメンタルヘルス関連のサービスにおいて、セキュリティは何よりも重視すべき事柄です。人々に安心して利用してもらうには、機密性の高いデータが安全に保たれていなければなりません。たとえば、AIチャットボットとのやり取りが漏洩すれば、ユーザーのキャリアや社会的な関係、さらには身体的な安全にまで深刻な影響が及ぶ恐れがあります。
そのためヘルスケア企業は、セキュリティを「課題」ではなく、最初から組み込むべき基礎だと考えるべきです。医療提供者がケアに対してとるのと同じく、ソリューション開発者はセキュリティに対して包括的なアプローチをとらなければなりません。
データの保存先や保護措置、デバイスのセキュリティに関するユーザー教育など、考慮すべき事項は数多くあります。これらを最初から戦略に組み込むことで、サイバー攻撃のリスクを大幅に軽減できるだけでなく、ユーザーと長期にわたって良好な関係を続けるための強固な信頼の柱を築けるでしょう。
データの保存先や保護措置、デバイスのセキュリティに関するユーザー教育など、考慮すべき事項は数多くあります。これらを最初から戦略に組み込むことで、サイバー攻撃のリスクを大幅に軽減できるだけでなく、ユーザーと長期にわたって良好な関係を続けるための強固な信頼の柱を築けるでしょう。
3. 適切なユーザーエンゲージメント戦略を立案する
エンパシーとエンゲージメントは密接な関係にあります。メンタルヘルスに関するデジタルサービスの成功は、人々に積極的に利用してもらえるかどうかにかかっています。いくらメンタルヘルスに役立つものでも、使って楽しいものでなければ利用してもらえません。
事例としてよく知られているのがHappifyです。Happifyが成功した要因は、臨床的に検証されたアプローチや、査読付きの論文に基づいて構築されたサービスだけではありません。もちろんそれらも非常に重要ですが、その強力なメンタルヘルス管理ツールを、誰もが理解して楽しめる、わかりやすいゲームやエクササイズ、レッスンの形で提示したところが大きなポイントです。
もうひとつの優れた例として、Humanooコーチングプラットフォームが挙げられます。このシステムでは、メンタルヘルスの問題の発生や拡大を防ぐための従業員の取り組みを、ゲーミフィケーションの手法で支援しました。その結果、利用率が高まり、ユーザーの継続的なエンゲージメント率が最大860％向上しました。
ゲーミフィケーションだけに頼るのではなく、バランスのとれたサービスを提供することも重要です。つまり、親しみやすい会話型のユーザーインターフェイスや教育コンテンツなど、他の方策やツールと組み合わせる必要があります。その代表例がWoebotです。WoebotはAIチャットボットを利用したパーソナルコーチで、おしゃべりを通じて、ユーザーが最高の自分へと成長するための洞察やスキルを提供してくれます。
Woebotには、専門的な知見に基づいて作られた、自分を知り、気分を高めるためのツールが何百種類も用意され、必要なときにいつでも利用できるようになっています。Woebotは現在、世界135か国以上のユーザーに週に470万件のメッセージを送信しています。ユーザーは現在のところ、Woebotを無料で利用できます。同社は臨床機能を有し、Woebotの治療薬としての処方や保険適用も可能になっています。
このような事例を参考に、まずエンパシーから始め、人々の思いや動機を見定めましょう。そうすることで、具体的にどうすれば、ユーザーの長期的なエンゲージメントを促進できるかが見えてくるはずです。
4. データが持つ真の価値を理解する
データは、あらゆるデジタルヘルスサービスの原動力です。収集したデータから何を得て、どう活用するかを考えることが、より良い治療結果や、適切なパートナーシップ、そして新たな収益源につながっていくでしょう。
また、データは、とくに健康の社会的決定要因を考慮した予防医療の鍵となります。ユーザーの健康状態を把握し、それに基づいて治療を提供することで、健康状態の悪化を防げます。
さらに、十分な量のデータを集められれば、より大きなプログラムを作成して、ユーザーの関心を高め、新しいユーザーにもアプローチし、長期的に成長を促進・維持する好循環を生み出せるでしょう。
アウトカムを重視したデジタルヘルスイノベーションの創出
課題が山積している2020年代ですが、デジタルヘルスのテクノロジーが、患者さん、医療提供者、保険者、製薬会社、ヘルスケア企業を始め、分野を横断したさまざまなビジネスに成功をもたらすのを、私たちは目の当たりにしてきました。
これからはデジタルツールと、そこから生まれるデータを活用して、予防医療を取り入れ、すべてのステークホルダーに包括的な価値を生み出すソリューションやビジネスモデルを構築する人々が、リーダーとして未来を切り開いていくでしょう。
あなたの会社にも、デジタルヘルスでイノベーションを起こす可能性がきっとあります。DTxからSaMD、音声技術、バーチャルアシスタントまで受賞歴のある幅広い実績を持ち、テクノロジーだけでなく戦略やデザインの専門知識も備えたStarが、デジタルヘルスのイノベーション創出を支援します。
当社によるデジタルヘルスの実践例をぜひご覧ください。こちらのケーススタディでは、Constant Therapyとのコラボレーションにより、人生を変える認知機能改善アプリを構築し、40万件以上のモバイルダウンロードと3万7千人以上の臨床医ユーザー獲得を達成した事例を紹介しています。
